葬儀社の種類と選び方
営業ルートによる葬儀社分類
葬儀社は、営業ルートにより大きく4分類できます。
- 病院や警察署などから紹介を受ける葬儀社
- 販売員により生前から会員を営業する互助会
- 地元の口コミやチラシにより営業する老舗葬儀社
- 口コミやインターネットにより営業する新興葬儀社
病院や警察署などから紹介を受ける葬儀社
最近では、病院や警察署等の紹介で葬儀社を決定する方は少なくなりましたが、病院や警察に出入りするために入札等があり、葬儀社としても多額の費用を使っているので、病院や警察署などから紹介を受ける葬儀社は、葬儀本体費用が高くなりがちです。
販売員により生前から会員を営業する互助会
20年ほど前から葬儀のために積み立てを勧める互助会がブームとなりましたが、トラブルが相次いだことから、首都圏では下火になりつつあるようです。積み立てとは言いながら、積み立て総額が数十万円にしかならない、積み立てたお金が斎場建設費用や営業手数料に回ってしまって、葬儀にはお金が回らない、など数多くのトラブルがあります。互助会に加入されている方の場合、葬儀社が互助会解約を手伝ってくれる場合も多いので再考の余地が大きいといえるでしょう。
地元の口コミやチラシにより営業する老舗葬儀社
昔から町にある葬儀社ですが、最近は葬儀施行件数の減少や跡継ぎ不在で、社数としては減少傾向にあります。従来は「葬儀本体費用が高い」というイメージもあり、敬遠されがちでした。依頼者の視点で案内して貰える葬儀社であれば、地元の会葬者が多い場合など、検討の余地があります。
口コミやインターネットにより営業する新興葬儀社
インターネットでの案内に力を入れる葬儀社が増えてきました。公営斎場や民間斎場、寺院斎場を積極的に利用しますので、葬儀本体費用は安価になりますが、実体がよくわからないと不安の方も多いようです。葬儀支援ネットでは、こうした新興葬儀社の中でも葬儀の施行実績と葬儀本体費用を確認した上で、皆さんに葬儀社をご紹介いたします。
利用する斎場による葬儀社分類
また、葬儀に利用する斎場によっても葬儀社を分類できます。
- 自社斎場を所有し、自社斎場のみで葬儀を施行する葬儀社
- 自社斎場を所有するものの、公営斎場や民間斎場、寺院斎場を積極的に利用する葬儀社
- 自社斎場を所有せず、公営斎場や民間斎場、寺院斎場でのみ葬儀を施行する葬儀社
葬儀支援ネットでは、公営斎場や民間斎場、寺院斎場を利用する葬儀社をお勧めします。自社斎場を強引に勧める葬儀社の場合、斎場利用料が無料だとしても、結果として葬儀費用が高くなりがちだからです。
葬儀社選び
葬儀支援ネットがお勧めする葬儀社は、自社斎場の有無に関わらず、公営斎場や民間斎場、寺院斎場を利用する葬儀社、依頼者の要望を葬儀に反映させる能力のある葬儀社、同規模の葬儀であれば安価に施行できる葬儀社、です。
葬儀支援ネットでは、葬儀の最適マッチングを行い、葬儀社社選びにお困りの方をサポートいたします。
関連項目
- 寺院費用と戒名
- 葬儀費用の項目
- 葬儀後に必要となる費用
- 葬儀費用事例
- 葬儀の流れ（仏式、神式、キリスト教式、自由葬）